建売購入に住宅診断は必要ないの?誰にも言えない不動産会社の本音とは?

建売購入に住宅診断は必要ないの?

どうもこんにちは、ザク男爵でございます。

建売住宅を購入する前に、第三者によってチェックする「住宅診断」を受けるのは、とても大切なことです。

しかし住宅診断を受けることを伝えると、これをよく思わない不動産会社もいます。

なぜなら住宅診断を受けて、「もし欠陥が見つかってしまったら、建売住宅が売れなくなってしまう・・・」と心配しているからです。

そのため、住宅診断を受けないように誘導する場合があります。

「うちの検査を疑うのですか・・・?」

営業マンにそう言われると、これまでの信頼関係が悪化しかねません。

営業マンとの関係がギクシャクすることを避けるため、住宅診断を見送るケースもありますが、これはもったいないことです。

そこでこの記事では、

・不動産会社の住宅診断への本音。

・不動産会社の住宅診断に対する間違った認識。

について、解説させて頂きます。

不動産会社から見た住宅診断の本音を知ることで、住宅診断の必要性を再認識してみましょう。

住宅診断会社・ホームインスペクターの紹介

不動産会社の住宅診断への本音

第三者によって住宅の欠陥をチェックする住宅診断は、不動産会社から見れば心穏やかなものではありません。

自分の商品(物件)を第三者がチェックして、「ここに欠陥がありますよ!」と指摘するものですから、よく思わないのは当然です。

そのため不動産会社によっては、住宅診断に対して次の本音を抱えています。

不動産会社の住宅診断への本音

欠陥が見つかったら、売れなくなるかもしれない。

「住宅診断を受けた結果、もし欠陥が見つかったら、物件が売れなくなるかもしれない・・・。」

本来であれば不動産会社は、欠陥のない建売住宅を販売し、買った人の幸せなマイホームライフを応援する立場でなくてはいけません。

ですが現実には、「買う人の利益より、自社の利益」、つまり、物件が売れることを優先している不動産会社もいるのです。

もしも住宅診断で重大な欠陥が見つかったら、その物件は売れない可能性があります。

重大な欠陥がある家は、いくら値引きされても欲しくありません。

「住宅診断を受けようと思ってます」と切り出したときの不動産会社の営業マンの本音は、

「売れなくなるじゃん!」

で、ございます。買う側との間に大きな溝を感じますね。

専門家に欠陥を指摘されたら、ブランドが傷つきそうでイヤだ。

住宅診断を受けた結果、1つの物件が売れないだけなら、損害(?)も限定的です。

しかし「あの不動産会社(ハウスメーカー)は、欠陥のある家を売ろうとした」と悪評が立ってしまうと、売れるはずだった物件も売れなくなってしまいます。

俗にいう、「ブランド(看板)が傷ついてしまう」、でございます。

これはどの不動産会社(ハウスメーカー)も、もっとも嫌うことです。

購入者に不具合を指摘されるのは、いわば素人に指摘されていることなので、「とは言っても、素人の指摘だから・・・」と言い訳できる面もあります。

ですがその道の専門家が住宅診断で指摘した不具合は、言い逃れする術がありません。

住宅診断を受けることは、購入者にとっては大きな安心になりますが、不動産会社にとっては悩ましい不安要素になってしまいます。

自社検査、自分のことが疑われているようでイヤだ。

住宅診断で第三者によって改めて検査することは、つまり不動産会社(ハウスメーカー)の自主検査の結果が疑われていることでもあります。

「いやいや、それは考えすぎだよ!疑ってはないよ!!」

と、おっしゃる優しい購入者様もいらっしゃるとは思いますが、本当に100%信頼しているなら、住宅診断なぞ受けませんよね。

心のどこかで「本当に大丈夫?」と思っているから、第三者にチェックしてもらうのです。

もちろん、住宅診断はまったく後ろめたいことではありません。

しかし不動産会社の営業マンにとっては、

「自社検査を信じてもらえなかったのか・・・」

「自分のことを信じてもらえなかったのか・・・」

とガッカリする結果になってしまいます。

いや、そういう意味ではないのですけどね。

できれば、契約に住宅診断を受けて欲しい。

住宅診断を受けるタイミングは、大きくわけて2つあります。

・契約前に住宅診断を受ける。

・契約後に住宅診断を受ける。

購入者にとって、住宅診断を受けるべきタイミングは「契約前」です。

なぜなら重大な欠陥があった場合、契約せずに済むからです。

しかし不動産会社にとって契約前の住宅診断は、できればやめて欲しいのが本音です。

住宅は月に何件も売れませんし、営業マンの給料は歩合制なので「売れる・売れない」は死活問題です。

もしも契約前の住宅診断で重大な欠陥が見つかり、購入が見送られてしまったら・・・。いったい誰が営業マンの給料を補填してくれるのでしょうか?

そのため不動産会社によっては、

「住宅診断は、契約してから引き渡し前に受けて下さい」

と、取り合えず契約を求める会社もいるようです。

不動産会社の住宅診断に対する誤解

住宅診断に対しる不動産会社の本音が買う人と違ってしまうのは、住宅診断についての誤解が原因でもあります。

営業マンの認識不足がほとんどですが、なかには事実を知りながら「わざと隠している」悪質なケースもあるので、注意が必要です。

不動産会社の住宅診断に対する誤解

「瑕疵保険があるから大丈夫。」という、間違った認識。

住宅診断に対してネガティブなイメージをもってしまうのは、

「瑕疵保険があるから大丈夫」

との認識が営業マンにあるからです。

瑕疵保険とは、「住宅の構造部に欠陥があった場合の10年保証に保険が付いている」、というものです。

そのため、「欠陥住宅を買ったとしても、安心ですよ」、というのが営業マンの認識です。

たしかに瑕疵保険があれば、欠陥住宅を買っても保証が受けられます。

「保証が受けられるなら安心・・・」とも思いますが、いいえ、問題の本質は違うのですよ。

・欠陥として認められるまで時間がかかる。やり取りが大変。

・欠陥として認めてもらえないかもしれない。

・欠陥住宅で生活するストレス(傾いた床、強度不足の構造など)

・念願のマイホームの夢を壊された失望感。

つまり大切なのは、「なにかあったときに保証する」のではなく、「欠陥のない家を買うこと」なのです。そのための住宅診断なのですよね。

ですので不動産会社の営業マンが言う、

「瑕疵保険があるから安心ですよ(だから住宅診断は受けなくていいですよ)」

は、半分正解ですが、半分は間違いなのです。

瑕疵保険があっても、住宅診断は受けるべき理由があります。

「住宅性能表示制度に対応しているから大丈夫。」という、間違った認識。

最近の建売住宅の多くは、住宅性能評価に対応しています。

住宅性能評価とは、その住宅の性能を第三者によって客観的に評価したものです。

例えば、

・耐震等級

・耐火等級

・劣化対策等級

・ホルムアルデヒド発散等級

など、10項目によって住宅の性能を評価します。そのため、

「この建売住宅は、住宅性能表示制度に対応しているから大丈夫!耐震性能も最高ランクだよ!」

という認識につながるのです。

ですがこの認識も完全に正しいワケではありません。

なぜなら住宅性能表示制度で行われる検査は、簡易的なものが多いからです。

簡易的な検査では、内部にある不具合のすべてを見抜くには不十分だったりします。

不動産会社の営業マンには、この事実を知らない人も多く、「うちの建売住宅は大丈夫(だから住宅診断は必要ありません)」につながってしまいます。

わざとごまかす悪質なパターンも。

営業マンの認識不足から、「住宅診断を受けなくても大丈夫ですよ」と説明してしまうケースがほとんどです。

しかしなかには「簡易的な検査しかやってなく、不十分な内容である事実」を知りながら、わざと隠す悪質なケースもあります。

不十分であることを知りながら、住宅診断を受けさせないように誘導するのは、かなりタチの悪い会社(営業マン)でございます。

あまりにも露骨な対応であれば、不動産会社そのものの検討が必要でしょう。

まとめ:不動産会社とは、認識に違いがある。

ますます需要が高まる住宅診断では、購入者と不動産会社との間で認識の違いがあります。

そのため不動産会社によっては、次のような本音を抱えています。

・欠陥が見つかったら、売れなくなるかもしれない。

・専門家に欠陥を指摘されたら、ブランドが傷つきそう。

・自社検査、自分のことが疑われているようでイヤだ。

・できれば、契約後に住宅診断を受けて欲しい。

そのため住宅診断を受けないように誘導したり、取り合えず契約をさせようとする不動産会社もいるのも事実です。

住宅診断を受けるときは、不動産会社との認識の違いを知り、しかるべきタイミング(契約前)に受けることが大切ですよ。

ぜひ住宅診断をご活用くださいませ。

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